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1-7 クラウド型販売管理とクラウド会計間での取引先マスタ連携

取引先の情報が最初に登録するのはクラウド型販売管理であり、その後、クラウド会計に登録する流れになることは、一般的に想像がつくことかと思います。クラウド型販売管理では案件登録する前に、取引先(顧客)のマスタ登録を行います。与信などを行って、社内承認を得るなどのワークフローが存在する場合もあります。その後、受注し売上が確定したタイミングでクラウド会計に売上データを登録する場合、クラウド会計側で事前に取引先を登録しておく必要あります。売上データ、つまり仕訳データに取引先コードを指定する必要があります。クラウド型販売管理側から売上データをクラウド会計に連携する場合には、クラウド会計で管理されている取引先コードを指定してあげる必要があります。

ところが、取引先の登録タイミングはクラウド型販売管理が先ですから、クラウド会計で取引先を登録し、かつ取引先コードが付与され、これをクラウド型販売管理側のマスタに反映させる必要があります。


クラウド型販売管理 → (1)処理 → クラウド会計 → (2)処理 → クラウド型販売管理


の連携になります。(1)はクラウド会計への新規登録で、付与された取引先コードを(2)の処理でクラウド型販売管理の取引先マスタを更新する必要があります。システム的なことを言うと、クラウド型販売管理の取引先マスタの更新キーが必要になるのです。(処理が煩雑になるのです。)

そなると、クラウド型販売管理側で取引先を登録するのと同時に、クラウド会計側でも取引先を登録してしまえば良いのでは?と考えるかもしれません。しかし、クラウド会計は「事後の世界」ですから、受注しなかった取引先をクラウド会計にマスタ登録をしたくないのです。せめて、受注が確定した段階で、クラウド会計に取引先を登録するという考えになるのです。

クラウド会計(freee)では、取引先登録のAPIが提供されていますので、クラウド型販売管理側の自由なタイミングでAPI経由で取引先を登録することができます。もちろん1回のAPI処理で、取引先コード(ID)も取得できますので、その後の売上データ登録で利用することができます。

取引先マスタの連携も、実は奥が深いのです。